なにしろ深海で世界初の動画撮影に成功と云われるのだから、「ダイオウイカ」のYouTubeも 大流行間違いなし
<ダイオウイカ>泳ぐ姿世界初公開で高視聴率16.8%
今日お話したいのは、ダイオウイカではなくて動植物の中の「絶滅危惧種」のことについてである。先日会社は「環境適応業」である、ということを申し上げたが、動植物の世界もみな環境適応ができなければ「絶滅危惧種」になり、保護がなければやがて地球上からその姿を消して仕舞う。 この絶滅危惧種について環境問題とともに考えて見よう。中国は北京の大気が汚染され、まるで濃霧がかかったような状況をTVを通して目にするが、人間の呼吸器系に大きな打撃を与えるらしく、わが国にもすでに影響が及んでいるやに聞き及んでいるが、これとて人間が自ら作り出した厄災なのである。
「絶滅危惧種」と新政権の「原発問題」への取り組み姿勢について!
みなさん、「絶滅危惧種」という言葉を耳にしたことがありませんか?
絶滅危惧種(Endangered Species) とは、地域の急速な環境変化、移入生物、乱獲などが原因で、すでに絶滅したり、絶滅寸前に追いやられたりした動植物の種のこと。国際的な自然保護機関である国際自然保護連合(IUCN)は、そのような動植物種をリストアップし、「レッドリスト」を作成している。増加している原因のほとんどは人間活動によるものであり、その保護は、生物多様性の保全の上でも重要だ。
わが国の環境省でも、IUCNのレッドリストにならったリストを作成し、それに基づき「レッドデータブック」をまとめて保護を行っている。わが国でも朱鷺(とき)・ニホンカモシカ・イリオモテヤマネコ・ツシマヤマネコ・ラッコ・ハマグリがこれに当たり、ニホンカワウソは絶滅したと云われている。
われわれの身のまわりでよく見られたツバメ・トンボ・ミズスマシ・ゲンゴロウなど殆ど見かけなくなったことに多くの方は気がついていることでしょう。この種の動植物が生息できる環境が破壊され環境変化がそれだけ激しいということだ。動植物が生息できない環境は、果たして人間にどうなんだろうか!
・「絶滅危惧動物図鑑(児童用)」=http://www.konicaminolta.jp/kids/animals/
同じことが世界中でも、そこにだけにしか生息していることで有名なガラパゴス諸島でも生じている。 固有種のうち良く知られているのは、ガラパゴスゾウガメ( 13 亜種)・リクイグアナ 2 種・ウミイグアナ・ガラパゴスペンギン・ガラパゴスコバネウ・ダーウィンフィンチ 13 種、キク科の木本植物スカレシア( 15 種)・サボテン科の 3 属 8 種などである。
ウミイグアナ |
リクイグアナ |
ダーウイン・フィンチ |
ガラパゴス・ペンギン |
なぜ急にこんな話をもちだしたかといえば、去る12月16日に行われた衆議院議員選挙で「原子力問題」に対する考え方が、各政党間で一つの大きな論点になるからでもあった。
結論としては原発反対を唱える諸派が大敗、原発容認派の自民党が大勝したことから、あれだけ原発の可否を議論していた国民の原発に対する意識が急変したとは受け取りがたいのだが、
前回の選挙で自民党に愛想を尽かした民意が、こぞって民主党へなだれを打って投票し、今回は国民の不信を買った民主党が軒並み自民へ向かったとしか云いようがない!そこでだが、原子力問題はどうなるのだろうか?民主党とて関電の大飯原発を稼働させたものの、原発に対する民意を嗅ぎ取って優柔不断な原発政策に転向した経緯がある。
これからは政権を握った自民党の原発に対する考え方を真剣に見つめ直さねばならない。
話が本題から外れるが、原子力問題はわが国にとってエネルギー問題とともに国民に取って大きな問題なので、政権を獲った自民党の考え方に先に触れておきたい。
原発政策、自民圧勝で転換点 民主党政権が残した“呪縛”
16日の衆院選で自民党が圧勝したことで、混迷が続いた原発政策の方向性が変わる可能性が出てきた。政権奪還を果たした自民党は、各党に比べ原発維持に前向きな立場を取っているためだ。だが、一方で「脱原発」を期待する世論も確実に強まった。民主党政権が残した“呪縛”の中で船出を迎える新政権は、難しい運営を強いられる。今回の衆院選は、日本維新の会など第三極が加わって12政党による混戦となったが、各党が原発問題で論陣を張るなど、エネルギー政策が主要争点となる初の選挙でもあった。首相への返り咲きを確実にした自民党の安倍晋三総裁は選挙戦で、「(原発政策で)言葉遊びはすべきでない。できるだけ原発に依存しない社会をつくるが、軽々にゼロと言わないのが責任政党だ」と言い切った。持続可能な電源構成の確立を「10年以内」とした自民党を「続原発」と揶揄(やゆ)した野田佳彦首相への反論だ。
迷走した民主党政権の原発政策は、各党による「言葉遊び」の素地を作った。当初、地球温暖化対策として国内原発比率を5割に高めるとしながら、東京電力福島第1原発事故で態度を転換。既存の原発政策への世論の反発を意識し、エネルギー政策の司令塔を経済産業省から法的根拠のない「エネルギー・環境会議」へ移管して関係閣僚で決めることにした。
そして「40年廃炉ルール」などとの整合性をとるため、2030年の原発比率を15%程度にし、「脱原発」世論への配慮と電力不足回避の妥協案を模索。だが、討論型世論調査で決断を国民に押し付けようとしたことが裏目に出て、9月にまとめた革新的エネルギー・環境戦略では「2030年代の稼働原発ゼロ」を打ち出さざるを得なくなった経緯がある。
新政権はまず、エネルギー政策の議論を、経済成長など総合的な観点から行える姿に戻すことが喫緊の課題になりそうだ。突破口は、経済産業相の諮問機関である総合資源エネルギー調査会の基本問題委員会の立て直しだ。経産相は、調査会の諮問を受けエネルギー基本計画を閣議決定するよう法律で定められている。だが、三村明夫委員長(新日鉄住金相談役)が、民主党政権の「原発ゼロ政策」があいまいと反発し、審議が実質的にストップしたままだ。
もっとも、委員会内部は原発再稼働などについて議論が二分しており、意見がまとまるか見通しはつかない。新政権が委員の人選見直しなどに動けば混乱も予想される。一方、自然エネルギーや省エネの拡大方針となる「グリーン政策大綱」は、野田首相の肝いりで早期のとりまとめ方針が打ち出されている。自民党も政権公約で環境対策の推進を掲げており、大きな方針転換は予想しにくい。発送電分離など電力自由化についても経産省が意気込んでおり、このまま進む可能性が高い。
原発の再稼働について自民党は「3年以内の結論」を掲げた。だが、その前提として原子力規制委員会による安全基準の確立もうたっている。そのため「結局は規制委次第で何も決めていない」(日本総研の井熊均・主席研究員)とも受け取れる。確かに規制委員会の委員は政局の混乱で国会同意を得ないままの“仮免許”状態だ。ただ、ここに来ての人事刷新は、委員会の独立性にもかかわり、世論の批判は必至。このため、政治的判断が再稼働問題に影響する余地は限られるとの指摘もある。
さらに、来夏には「ねじれ」を引き起こしている参院の選挙が控える。日本未来の党は衆院選で、野田首相の判断で唯一再稼働した関西電力大飯原発の即時停止のほか、10年以内に国内の全原発を完全廃炉とする「卒原発」を掲げた。ある大手電力幹部は、「夏の電力需要期と重なる参院選では、原発の再稼働が話題となっているはず。(未来の党に合流した)小沢一郎氏は、嘉田由紀子代表を利用し、脱原発を集票の原動力にしようとしている」と警戒を強める。新政権は、国民に日本の置かれた立場を正しく説明し、地に足のついた政策を着実に進めていくことが、今まで以上に求められそうだ。とは、◯◯新聞の論調である。
原発以外にも地球上のあらゆる環境破壊について、このままでは、人類の破滅に結び付くからだ。
われわれは身のまわりで生じていることから、もっと謙虚になって真剣に学ばねばならないのではなかろうか?人によっては動植物が生息しやすい環境づくりにビオトープを拵え、小さい子供達に学習の場を提供している。大人こそ、自然のあり方についてもっと学ばねばならないのではなかろうか?
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では、本題に戻って・・・2012年6月ガラパゴスゾウガメの亜種ピンタゾウガメで唯一生存していた「ロンサム・ジョージ(ロンサムとは、独りぼっちの、孤独な、寂しいを意味する、ジョージ)」が死んだので、これをもって絶滅と伝えられたからだ。
しかし、最新の研究ではこの仲間がまだ生き残っている可能性があることがニュースとして世界中に伝わり、大きな話題となっているからである。では、現地発の情報として、・・・
ピンタゾウガメ「ロンサム・ジョージ」 |
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